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パッケージメディアが終了(特にレンタル)する日

日本で、Appleによる映画の販売・レンタルが始まり、新型Apple TVの販売も始まった。
3年ほど待った気がするが、その間の業界の動きも激しかった。DVDからBlu-rayへ移行しつつある物の、実質的にはBlu-rayは一部のユーザーにのみ受け入れられているにすぎない過渡期の物となりつつある。
音楽CDの販売数も伸び悩んでいるが、オンラインではそこそこ。Kindleなどのヒットによる電子書籍の本格化など。

今後特に影響を受けるのは、各メディアの販売や流通などを行っている企業である。USでは数年前から専門販売店が打撃を受けつつあり、Tower Recordsの実店舗が消え、レンタルのBlockbusterも厳しい状況のようだ。
特にレンタルに関しては、パッケージメディアは郵送形式があるし、なによりもオンラインでの視聴の方が伸びるだろうから、実店舗が消えるのも無理はないと思う。

個人的には、レコード、CD、DVD、Blu-ray共に返しに行くのが面倒くさそうという理由でレンタルしたことはないが、パッケージメディアのレンタルが終息しそうな今、このまま一度もレンタルしたことない珍しい人を維持していこうと思う。

専門販売店に関しては、でかいだけの店舗とか、特徴のない単なる小売店は消えるだけだろうが、特定ジャンルに特化しているとか、特徴のある店舗は各地域で生き残るだろう。そんな店舗向けなどにパッケージメディア自体が無くなることはないだろう。

各種メディアの本流はデジタル化したレンタルや、1ヶ月視聴し放題などになるだろう。
ハイエンドユーザーには、ビットレートが低いなどの問題で高画質・高音質を求めるならBlu-rayなどのパッケージもよいが、それも4Kなどの配信が始まるまでの事になるだろう。
4Kなどはそもそも、ディスプレイとネットワークの整備の関係で、それなりに時間がかかりそうだが、その前にフルHDのビットレートもネットワークで何とかなるのかもしれない。

映像媒体の高画質・高音質化はともかく、音声媒体の高音質化はなかなか進まない。
一部でHDオーディオなどの配信も行われているが、一般的にはCDとそれ以上はなかなか聞き比べが難しい。
機材、耳などの問題もあり、CD以上の音質はユーザーからほとんど求められていないようだ。2Kと4Kは比べればわかるが、それほど劇的にはかわらないので、もしかしたら1980×1080以上の高画質画像も求められないままになるのかもしれない。

レンタルといえば音楽CDの利用目的が気になる。CDは誰でも簡単にリッピングできるため、その目的のほとんどは試聴ではなくリッピングしてHDDなどにため込むことではなかろうか。
これも、1ヶ月聞き放題などのサービスが普及すれば無くなるかもしれないし、電子書籍が普及すれば、書籍のレンタルも無くなってくるかもしれない。

無くならないのが、その熱烈なファンなどに向けたパッケージメディアだろう。どうしても物理メディアが欲しくなる人などに向けた特別版は利益率の高い商品として生き残るだろう。
それ以外の一般向けパッケージメディアはオンライン系の片隅に追いやられるだろう。

なにはともあれ、レンタル向けのパッケージが終息するのは間違いない。

読売新聞、政治家がTwitterで気軽につぶやくことに苦言を呈する

読売新聞は、新聞各社が掲載しているコラムの夕刊版「よみうり寸評」において、政治家がTwitterで気軽に情報発信すること苦言を呈した。

2010年3月6日よみうり寸評

2010年3月6日よみうり寸評

ただ発言を取り消せない。流言飛語が怖い災害時も使えるか。「綸言(りんげん)汗の如し」。気軽につぶやいてもらっては困る時もある。

Twitterは発言を取り消すことが可能だが、RTなどされた場合はその限りではない。もちろん、政治家の発言に限らず間違いは後で訂正すればいいことだが、読売新聞は中国の格言を引用しつつ、のような発言について難色を示した。

メディアがマスメディアしかなかった時代には、政治家や行政・政府の発表内容をマスメディアが編集した上で読者・視聴者に届けていた。従来はメディアと言えば、新聞や雑誌、ラジオにテレビで、それらが唯一の媒体であり、唯一の情報を得るための手段だった。
しかし、インターネットを使ったソーシャルメディアの発達によって、必ずしもマスメディアが必須でなくなった。今では、政治家や行政・政府などの発表内容に限らず、民間企業や他国の一個人の発言ですら、全世界から直接得ることが出来るようになった。

読売新聞の今回の記事は、マスメディアを通さず情報を発信されると、旧来のメディアである我々には飯の食いっぱぐれになってしまうので止めて欲しいと言っているかのようだ。

古いメディアの利権はともかく、災害時などに必要なのは正確な情報が必要な人に届くこと。
必ずしも、メディアを通して情報を得る必要はない。購入する必要があり、多くても1日2回しか発行されない新聞。電気がなければ、電波が届かなければ見ることが出来ないが、基本的におおざっぱな情報を繰り返しているだけのテレビ。

インターネットは、端末、電気、ネット回線が無ければ情報を得られないという致命的な欠点がいくつかあるが、本人が必要なきめ細かな情報を自分で得ることが出来る。マスメディアよりインターネットの方が災害時には利便性が高いだろう。
おそらく万が一の時に威力を発揮するのは、高度な口コミ媒体であるソーシャルメディアであろう。

そこではマスメディアの出番は少ないが

なぜ、こんなものが流行るのか。

とのことなので、読売新聞はソーシャルメディアが何であるかが理解できていないのかもしれない。