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朝日新聞デジタルのiPad版が使いづらい件

朝日新聞のデジタル版が2011年5月19日始まったようだ。ビューアーはいくつかのプラットフォームが使えるが、いつも使っているiPadで試してみた。

とりあえず、ビューアー自体は無料なので、iPadに入れて記事を読もうとすると会員登録が必要となる。
会員登録は、朝日新聞のJpassというサービスへ加入しなければいけない。
5月中に登録すれば7月までは無料というので、とりあえず会員登録だけするかと思っても、クレジットカード情報の入力が必須になる。

クレジットカードはAMEXも選べるが、なぜか私の番号は認識しなかったため、VISAで登録した。
その後、住所などの情報も入力しなければならず、試しに使ってみるだけの方なら、クレジットカードでやる気を無くして、住所入力などで放り出しているレベルだ。
どうせこの住所情報を使って販売店がセールスに来るのだろう。

なんとかかなり面倒くさい情報を入力した後、iPad版の朝日新聞デジタル版を読むがかなり使いづらい。
バージョンは1.2だが、縦位置のみで、各記事の表示もいちいち遅い。レイアウトもとりあえず記事並べてますというだけの状態。
月に4,000円という価格でも広告が表示される。2011年3月19日現在HPとAcerなどの広告が表示されている。

7月までにどうなるかわからないものの、ビューアーがこんな状態なら絶対に有料契約することはないだろう。

デジタル版の新聞が月に4000円近いって正気の沙汰じゃない

朝日新聞が2011年5月18日発表したデジタル版は月に3,800円、紙版を購読していれば1,000円。だいぶ前に始めている日経新聞は月に4,000円、紙版を購読していれば月に1,000円。

一方、アメリカで有料配信しているThe Wall Street Journalは週に$3.99。1ドル100円で、月に5週でも2,000円。
要するに、日本では紙版の購読数を減らさないように一応デジタル版を始めましたみたいな形式。多分、デジタル版に乗り遅れないように、購読者がたくさんいなくてもいいからというような感じなのだろう。

これでも喜んで購読している人がいるというのが驚きだが、確かにその辺の新聞を読まないと載っていない情報を得るためにはある程度のコストというのも必要なのはたしか。
だが、とりあえず始めてますみたいなサービスにはなかなか金が出せない今日この頃。

紙の新聞って捨てるの面倒くさいよね。資源も物流も無駄だし。

読売新聞、政治家がTwitterで気軽につぶやくことに苦言を呈する

読売新聞は、新聞各社が掲載しているコラムの夕刊版「よみうり寸評」において、政治家がTwitterで気軽に情報発信すること苦言を呈した。

2010年3月6日よみうり寸評

2010年3月6日よみうり寸評

ただ発言を取り消せない。流言飛語が怖い災害時も使えるか。「綸言(りんげん)汗の如し」。気軽につぶやいてもらっては困る時もある。

Twitterは発言を取り消すことが可能だが、RTなどされた場合はその限りではない。もちろん、政治家の発言に限らず間違いは後で訂正すればいいことだが、読売新聞は中国の格言を引用しつつ、のような発言について難色を示した。

メディアがマスメディアしかなかった時代には、政治家や行政・政府の発表内容をマスメディアが編集した上で読者・視聴者に届けていた。従来はメディアと言えば、新聞や雑誌、ラジオにテレビで、それらが唯一の媒体であり、唯一の情報を得るための手段だった。
しかし、インターネットを使ったソーシャルメディアの発達によって、必ずしもマスメディアが必須でなくなった。今では、政治家や行政・政府などの発表内容に限らず、民間企業や他国の一個人の発言ですら、全世界から直接得ることが出来るようになった。

読売新聞の今回の記事は、マスメディアを通さず情報を発信されると、旧来のメディアである我々には飯の食いっぱぐれになってしまうので止めて欲しいと言っているかのようだ。

古いメディアの利権はともかく、災害時などに必要なのは正確な情報が必要な人に届くこと。
必ずしも、メディアを通して情報を得る必要はない。購入する必要があり、多くても1日2回しか発行されない新聞。電気がなければ、電波が届かなければ見ることが出来ないが、基本的におおざっぱな情報を繰り返しているだけのテレビ。

インターネットは、端末、電気、ネット回線が無ければ情報を得られないという致命的な欠点がいくつかあるが、本人が必要なきめ細かな情報を自分で得ることが出来る。マスメディアよりインターネットの方が災害時には利便性が高いだろう。
おそらく万が一の時に威力を発揮するのは、高度な口コミ媒体であるソーシャルメディアであろう。

そこではマスメディアの出番は少ないが

なぜ、こんなものが流行るのか。

とのことなので、読売新聞はソーシャルメディアが何であるかが理解できていないのかもしれない。