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日本人Twitterユーザーの閉鎖志向

日本人Twitterユーザーの一部には、Twitterではフォローしている・されている人同士での会話であり、よそ者は入ってくるなというローカルルールを作っている人がいるようだ。
「フォロー外からすいません」的な、わけのわからん挨拶から始めるのがその典型だろう。

また、初めは誰にも反応されないが、検索等で引っかかると、どこかからかわいて出てきたのにリプライされるようなこともある。そうすると、仲間内で楽しんでるのによそ者が入ってくるなら、鍵かけて読めないようにしてやれ的な対処をすることもあるようだ。

このあたりは、閉鎖指向の島国根性がそのままネット上でも出たものだろう。

日本人が海外でのパーティーなんかに出席した場合、知り合い同士だけで固まって他に話が出来ないとか、誰とも会話しないみたいな事を見かけるが、このあたりの閉鎖指向が積み重なって、オープンに出来ないが故の弊害だろう。

一方で、英語圏なんかはどこからリプライが来ても大歓迎的な雰囲気が蔓延している。

Twitterという基本オープンなツールを使っているのなら、閉鎖指向を見直して、よりオープンに利用するように考え直した方がいいんではないか。

そもそも日本語という言語自体が基本日本人のみなので、そのあたりの問題もありそうだが。

AT&T GoPhoneを日本で使う(方法を探ってみたけど…)

アメリカのプリペイド携帯電話AT&T GoPhoneで国際ローミングを使おうと思って調べてみた。

GoPhoneのSIMカードを日本の電波が使える携帯電話に入れてみると、Emergency Onlyだが電波はつかむようになった。
どうやらGoPhoneとして、ローミングか何かの設定が必要なようだ。

いろいろ調べると、ローミングをしたければ、800-331-0500に電話するか、リテールショップに行けというので、海外からは電話しか無いわけで電話してみた。

AT&Tの人工知能システムと会話したが、どうやらGoPhoneでは国際ローミングはカナダとメキシコくらいでそれ以外のプランが無いらしい。
あったらメニューにあるはずだが、人工知能システムではそのメニューが出てこないようだった。

ということで、2013年11月時点で、GoPhoneを日本で使うのは出来ないみたい。

大阪に行くより安い? 台湾の台北

東京から大阪に行くには正規料金で新幹線を使うとして、往復30,000円弱。
一方、台湾の台北は片道4から5時間で、格安航空券が往復3万円程度から。

都心から空港に行くのに5,000円程度かかるのが痛いが、もっと安い航空券を見つけれれば新幹線の正規料金よりも安くなるかもしれない。大阪へ高速バスやなにやらで行くのなら、大阪行きの方が交通費は安いに決まっている。しかしながら航空券と空港までの交通費さえなんとかすれば、交通費はかなり近くなる。

交通費が同等として、宿泊費は5,000円程度から数万円など、大阪も台北も大差なし。

台北の違いは、台北の一般的な国際空港は桃園空港で台北までバスで1時間くらいかかるがバス代は300円程度。
市内での移動も、MRT(地下鉄)の料金は100円以下で50円くらい。

数日滞在するとして、大阪の場合は安いとはいえ、1食1,000円と計算して一日3,000円。
台湾の場合、安くしようと思えば、1食200円くらいで十分。飲み物はコンビニのペットボトル1本60円くらいから。ということで、台北での食費は1日1,000円くらい。

3日滞在するとして、大阪では現地で10,000円近くかかる可能性があるが、台湾では5,000円もかからない。
航空券の値段にも夜が、総合すると大阪に行くのも台湾に行くのも大差ない。

これは、東京から大阪以外でも、そこそこ遠い地方に行くのも同じ。日本ってなんか高いね。

日本もネット遮断をしていることにそろそろ気づけ

チェニジアやエジプトを発端にしたアラブの各種革命を目指すデモは日本でも一部報道されているようだが、日本では下世話な芸能情報やら、どっかのスポーツやらの情報でかなり薄まっている。

現状を詳しく知りたかったら、Al Jazeeraやら海外のニュースを見るしかない。日本で薄まった情報しかないとはいえ、日本人の海外で起こっていることに対する無関心さは相変わらずだ。もちろん日本以外の先進国も同じような物だろうが・・・

しかし、今回はインターネットのFacebookやTwitterがこれらの革命で重要だったということと、日本の現状は非常に似ている。

日本では選挙でインターネットを使用すると公職選挙法違反になるという、エジプトや中国と同レベルのネット遮断をしている国なのである。

民主党は2年ほど前(2009年頃など)に我々が政権を取ればネット選挙をすぐに解禁するとか言っておきながら、政権を取って1年半(2011年2月現在)、一部動きはあったようだが、公職選挙法改正はいまだに行われていない。

日本ではいつになったら選挙活動にネットが使えるようになるのだろうか。